はじめに
製造業や土木・建設業の現場で熱中症対策を進める際、気温や作業者の感覚だけを頼りにしていないでしょうか。同じ気温でも、日差しや設備からの熱、湿度、風通しによって、身体が受ける暑さの負担は変わります。
その把握に役立つのが、WBGT値(暑さ指数)です。現場の暑さを把握し、作業内容に応じた対策を判断するための基礎情報になります。ただし、測定の必要性と、法令で義務付けられる措置は分けて理解する必要があります。
本記事では、WBGTの意味と気温との違い、企業が現場で測定する理由、法令上の位置付け、測定結果を現場の対策に活かす方法を解説します。
WBGTとは?気温に加えて湿度や周囲の熱を反映する指標

WBGTはWet Bulb Globe Temperatureの略で、日本語では「湿球黒球温度(しっきゅうこっきゅうおんど)」と呼ばれます。気温に加え、湿度、日射・輻射(ふくしゃ)熱、風の影響を反映し、暑さによる身体への負担を評価する指標です。
輻射熱とは、日射や、熱くなった地面・設備などから受ける熱のことです。湿度が高い、風が弱いといった環境では身体の熱が逃げにくくなるため、気温だけでは熱中症の危険性を十分に判断できません。
WBGT値の単位は気温と同じ℃ですが、両者は別の値です。 例えば、WBGT値が28℃という表示を、気温が28℃と読み替えることはできません。
また、WBGT値は作業場所の環境を評価する指標です。作業者の体温や体調を測るものではなく、作業の負荷や服装などもあわせて判断する必要があります。
なぜ企業は作業現場のWBGT値を測る必要があるのか

地域のWBGT値は、暑くなる時間帯や作業計画を考える際の参考になります。ただし、観測地点と現場では地面の状態、日当たり、設備、風通しなどが異なり、作業場所の暑さをそのまま示すわけではありません。
厚生労働省が2026年3月に公表した「職場における熱中症防止のためのガイドライン」では、次のような作業でWBGT値の実測が必要とされています。表の現場は、資料の条件を業種に当てはめた説明用の例です。

このため、空調の効いた事務所や休憩所の値を、作業エリア全体の値として扱うことは避けます。工場内で熱源の有無が異なる場所や、建設現場で日なたと日陰が分かれる場所は、それぞれの作業環境を確認しましょう。
WBGTの測定は義務?法令と安全配慮義務との関係

法令の対象判断では、現場の実測が原則です
労働安全衛生規則第612条の2は、すべての作業場にWBGT計の設置を一律に義務付けた規定ではありません。ただし、厚生労働省の通知では、同条の対象となる暑熱環境かどうかは、原則として作業場所のWBGT値または気温を実測して判断するとされています。
通風のよい屋外作業など、天気予報や環境省の情報によって判断できる場合は、それらを利用できます。一方、前章で示したように日射や熱源などの影響が大きい現場では、厚生労働省のガイドラインに沿って、現場のWBGT値を実測することが必要です。
なお、同規則第587条に該当する暑熱等の屋内作業場には、第607条による気温・湿度等の測定義務も別途あります。温熱環境の測定全般が任意という意味ではありません。
一定の作業では、報告体制・対応手順の整備と周知が義務です
2025年6月1日に施行された第612条の2による措置の対象は、次の環境条件と時間条件の両方を満たす作業です。各行にある「または」は、いずれか一方を満たせば該当することを意味します。

対象となる場合、事業者はあらかじめ次の準備を行い、対象作業に従事する人へ周知しなければなりません。実際に上記の時間に達してから準備を始めるものではありません。
- 熱中症の自覚症状がある場合や、他の人に熱中症が生じた疑いがある場合の報告先・連絡方法を定める
- 作業場ごとに、作業からの離脱、身体の冷却、必要に応じた医師の診察・処置など、症状の悪化を防ぐ措置と実施手順を定める
WBGT値28℃は、この制度の対象判断に用いる条件の一つです。すべての作業に共通する安全の境界ではなく、条件に該当しない場合も、作業負荷や服装によっては対策が必要です。
安全配慮義務に対応するには、測定後の対策が必要です
労働契約法第5条は、使用者に対し、労働者の生命や身体等の安全を確保するために必要な配慮を求めています。厚生労働省の解説では、必要な配慮は仕事内容や働く場所などの具体的な状況に応じて決まるとされています。
暑さを把握したうえで、休憩の確保や作業方法の変更などに結び付けることが実務上のポイントです。測定器を設置したことや記録を残したことだけで、安全配慮義務を果たしたと判断することはできません。
現場のWBGT測定を熱中症対策につなげる5つのポイント

測定の準備:規格と使用条件を確認する
厚生労働省のガイドラインでは、JIS Z 8504またはJIS B 7922に適合したWBGT指数計を準備・点検するとされています。屋外や輻射熱がある屋内では、黒球がないなど規格に適合しない機器では、正常に測定できない場合があります。
購入・設置時は、使用する場所に対応した機器かを確認します。取扱説明書に従って設置方法や点検方法を整理し、測定担当者が同じ方法で扱えるようにしておきましょう。
測定の運用:作業場所と時間の変化を捉える
測定担当者は、作業者が実際に働く場所の日当たりや熱源を確認し、測定場所を決めます。作業する場所が移動したり、設備の稼働条件が変わったりした場合は、測定場所の見直しも検討します。
同ガイドラインでは、時刻や場所による変化を考慮し、WBGT値を随時把握することを基本としています。朝の測定だけで1日の安全を判断せず、作業中も変化を確認できる運用にします。
リスク評価:作業負荷・服装・暑さへの慣れを確認する
管理者は、測定値に加え、作業内容、衣服、暑熱順化の状況を確認します。暑熱順化とは、身体が暑さに慣れることです。
同ガイドラインでは、衣服に応じた着衣補正値を実測したWBGT値に加え、身体作業強度と暑熱順化の状況に応じたWBGT基準値と比較します。着衣補正は、衣服によって熱が逃げにくくなる影響を考慮するための補正です。
安全衛生担当者は、産業医等の意見も参考に、自社の作業に適用する基準を整理しましょう。作業者の体調も確認し、数値だけで一律に判断しない運用が必要です。
対策の実施:休憩や作業変更を判断する
測定結果に応じて誰が対策を決定するか、事前に決めます。例えば、管理者が日よけや冷房などによる環境改善を検討し、作業負荷の軽減、涼しい場所への移動、作業時間の短縮、休憩の確保などを組み合わせます。
作業計画には、中断・中止を判断する条件や連絡方法も含めておきます。熱中症が疑われる人がいる場合は、WBGT値や作業時間にかかわらず対応します。 あらかじめ定めた手順に沿って作業から離脱させ、身体を冷却し、必要に応じて医師の診察・処置につなげます。
記録と共有:値と実施した対策を結び付ける
運用を振り返るため、測定時刻・場所・WBGT値に、作業内容と実施した対策をあわせて記録しましょう。管理者や交代する担当者が同じ情報を確認できるよう、共有先と確認方法も決めておきます。
複数の工場や工区を管理する場合は、現場別の測定値をまとめて確認できる仕組みも選択肢です。値の変化と実施した対策を共有することで、担当者が変わった際も判断の経緯を引き継ぎやすくなります。
まとめ:現場の暑さを測り、具体的な対策につなげましょう
WBGT値は、気温だけでは捉えにくい現場の暑さを把握する指標です。企業は、作業場所での測定を基本に、作業負荷や服装、暑さへの慣れも踏まえて対策を決める必要があります。まずは、測定場所・担当者と、測定結果に応じて行う措置を整理しましょう。
GoANZENは、黒球式の暑さ指数計による現場ごとのWBGT測定と、クラウドでの複数現場データの管理・共有に対応しています。現場の管理者が暑さを把握し、対策を判断するための情報共有を支援します。
WBGT測定や複数拠点の管理を検討している企業様は、GoANZENのお問い合わせページからご相談ください。
※本記事は2026年11月10日時点の公的資料等に基づく、日本の職場における熱中症対策の一般的な解説です。作業者の健康状態に応じた対応は産業医等へ、個別の法令適用や法的責任は労働基準監督署・弁護士等へ相談してください。
参考資料一覧
確認日はすべて2026年11月10日です。
「暑さ指数とは?」発行主体:環境省「熱中症予防情報サイト」。発行・更新日:ページ内に明記なし。確認箇所:WBGTの名称、意味、単位と気温との違い。URL:https://www.wbgt.env.go.jp/wbgt.php
「よくある質問(気候変動適応法・熱中症対策関連、用語など)」発行主体:環境省。情報時点:2026年4月23日とページに明記。確認箇所:Q3-3・Q3-4の気温、湿度、日射・輻射、風とWBGTの関係。URL:https://www.wbgt.env.go.jp/faq.php
「職場における熱中症防止のためのガイドライン」発行主体:厚生労働省。公表日:2026年3月18日。確認箇所:第1、第2、第3の1~3等。資料の位置付け、現場実測、機器の規格、着衣補正、作業強度・暑熱順化、管理体制と対策。URL:ガイドライン本文PDF/公表ページ
「当サイトで提供する暑さ指数(WBGT)について」発行主体:環境省。発行・更新日:ページ内に明記なし。確認箇所:③観測条件、④生活の場の暑さ指数、⑥留意事項。公表値と個々の活動場所の値が異なる理由。URL:https://www.wbgt.env.go.jp/wbgt_detail.php
「労働安全衛生規則」第607条・第612条の2公布主体:労働省(現・厚生労働省)。法令:昭和47年労働省令第32号、1972年9月30日公布。参照版:確認日に厚生労働省法令等データベースで掲載されている本文。第612条の2には令和8年厚生労働省令第3号による改正の注記あり。確認箇所:特定の屋内作業場の測定義務、報告体制・悪化防止手順・周知義務。URL:厚生労働省法令等データベース・該当ページ
「労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について」発行主体:厚生労働省。発出日:2025年5月20日、基発0520第6号。確認箇所:第2、第3の1。2025年6月1日の施行、環境条件と時間条件、実測原則と例外、体制整備・周知、熱中症が疑われる場合の対応。URL:通知本文
「熱中症改正省令にかかるQ&A」発行主体:厚生労働省広島労働局。更新日:2025年6月19日。確認箇所:「WBGT値の測定は必須か」「WBGT値の測定やWBGT指数計についての規制はあるか」。URL:Q&A PDF
「労働契約法のあらまし」発行主体:厚生労働省。版:2024年4月版(表紙に「R6.4」と記載)。確認箇所:冊子8頁「労働者の安全への配慮」、労働契約法第5条の条文と解説。URL:https://www.mhlw.go.jp/content/001234797.pdf

